「お金持ちほど高額な医療を受けられる」という刺激的なセリフが目に飛びこんできて、反射的にタップしたんだけど、よくよく見直すと、高額医療はお金もち損だよね、低所得者の方が有利だよね、おかしいよね。(*´･ω･)(･ω･｀*)ﾈｰ。
という話だった。
生活保護の人が、病院代が無料なのをいいことに高額な検査を受けまくる。そのいっぽうで、年収、700万〜1000万の人が、経済的な理由で治療や検査を断念する─
たしかに、まともに働いている人が高額医療を受けるとダメージが大きい。くわしい詳細は省くけど、一般的な会社員が高額医療を受けると、月々の薬代が10万以上かかってしまうこともあるらしい。
ところが、記事にぶら下がっていたコメントに「付加給付を調べてみぃ」というのがあって、なんだろうと思って調べてみた。
「付加給付（ふかきゅうふ）」
通常、医療費の自己負担が高額になった場合、一定額を超えた分は「高額療養費」として健康保険から払い戻されるが、公務員や大企業の健康保険組合などでは、さらに上乗せして「付加給付」として自己負担分を軽減してくれる。一般の会社員が加入する「協会けんぽ」に付加給付はない。
・具体的な例
付加給付の自己負担上限20,000円の場合
あなたが病院で支払ったお金：80,000円
自己負担は20,000円、残り60,000円は組合が負担してくれる。
正直なところ、僕は、公務員とか大企業をなめていた。だけど、この共済・組合に加入できるメリットはかなりデカい。そう認めざるをえない。
以下、公務員と大企業の共済・組合の例
公務員共済
高額療養費制度後、自己負担が約25,000円を超えた分を払い戻す（実質自己負担上限が約25,000円）。
三菱電機健康保険組合
窓口負担が月 25,000円 の超過額を後日還付。
NTT健康保険組合
窓口負担が25,000円の超過額を後日還付。
トヨタ自動車健康保険組合
窓口負担 20,000円の超過額を後日還付。
東京証券業健康保険組合
最終的な自己負担額が約 20,030円 になる給付。
出版健康保険組合
高額療養費を除く自己負担から「20,000円（標準報酬月額に応じて30,000円・40,000円も）」を控除して付加給付。
東京電機健康保険組合（電気・電子関係）
高額医療費に毎月20,000円を控除して付加給付。
SGホールディングスグループ健保
控除額30,000円を超えた分を還付。
それぞれの保険料は、たぶん、給料から天引きなんだろうけど、そんなに高額じゃないと思うし、福利厚生としてはかなり優秀。
やっぱ、公務員と大企業だよね。
※AIで調べた内容をざっくり要約しています。詳しい内容は必ずご自身でお調べください。
